バイクの任意保険は無駄？補償内容や仕組み・選び方のポイントを解説｜グーバイクマガジン -公式サイト-

バイク保険と自賠責保険

自賠責保険とは、以下のように交通事故の相手の「人身」に対する補償だけを行なう強制保険です。

• 相手が死亡をした場合：最高3,000万円
• 相手がケガを負った場合：最高120万円
• 相手に後遺障害が残った場合：75万円～4,000万円

交通事故で相手を死傷させた場合、その度合いや人数によっては、賠償額が上記の金額を遥かに超える億単位になる可能性もあります。また、人身補償だけの自賠責保険では、以下のようなものにかかるお金も当然のことながら対象外になります。

• 相手の車の修理費用
• 事故で壊した建物や電柱などの修繕費用
• 自分のケガの治療費
• ケガで仕事が制限された場合の収入　など

そのため、バイク保険は、「自賠責保険では足りないものをカバーするためにある」ととらえるとわかりやすいと思います。

バイク保険と自動車保険の違い

バイク保険とは、自動車保険をバイク向けにアレンジしたものです。ただし厳密には、この両者に以下のような違いがあることから、バイク保険と自動車保険は、異なる補償・サービス内容となります。

• 搭乗者傷害保険の保険金額が低い
• 基本補償に人身傷害保険が含まれないことが多い
• 車両保険に盗難補償がつかないことが多い

搭乗者傷害や人身傷害といった大事なところで大きな違いがあることを鑑みると、バイク保険を選ぶときには普通自動車と同じ感覚ではなく、バイクはバイクの視点で保険会社や保険商品の比較検討する必要があるでしょう。

バイク保険の現状と加入の必要性

先述のとおり、各ライダーがバイク保険に加入するかどうかは「任意」です。そして、自動車全体の保険加入率が75％であるのに対して、バイクの加入率は40％程度となっています。原付バイクの場合は、15％にとどまります。

この数字を見ると、バイクの保険は加入しなくても問題がない印象を受けるかもしれません。しかし実際は、以下の理由でバイクこそ任意保険に加入する必要があると考えられています。

<バイクの事故致死率や死傷者数の割合が高いから>

ライダーの身体が露出しているバイクの場合、金属製のボディによって運転者の身体が守られる普通自動車の事故と比べて、致死率が約4倍、重傷率が約6倍になるといわれています。また、年によっては、バイクの事故発生率が普通自動車の約1.5倍になることもあります。そのため、「事故の起きやすさ」や「重症事故の生じやすさ」といった意味でも、バイクに乗るライダーには任意保険が欠かせないと考えられているのです。

<多額の修理費用の負担が生じる場合があるから>

これはバイク事故に限ったことではありませんが、衝突した相手が高級車に乗っていた場合、多額の修理代を負担するリスクも考えなければなりません。先述のとおり、バイクの事故発生率を鑑みると、それだけ高級車と交通事故を起こす可能性も高いと考えられます。

したがって、楽しいツーリング中などの事故で多額の賠償額を負担するリスクを考えると、保険加入することが理想となります。

<相手に支払い能力がない場合があるから>

任意保険の加入率が自動車全体で75％、バイクだけで40％程度ということは、保険に入っていないドライバーやライダーを相手とする事故リスクも考えなければなりません。

例えば、任意保険未加入の相手に支払い能力がなかった場合、自賠責保険の補償対象外となる自動車の修理費用などは、自分で負担をせざるを得ない泣き寝入りになる可能性も高まります。そのため、二輪車の免許をとってバイクに乗るときには「どのような相手との事故になるかわからない」という前提で任意保険に入る必要があります。

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対人賠償保険

対人賠償保険とは、バイク事故によって、他人を死傷させてしまったときの補償です。先述のとおり、自賠責保険の補償額を超えた部分について、任意保険が使える仕組みとなっています。対人賠償の場合、大事故で相手が死亡もしくは後遺障害になってしまい、賠償額が数億円になる状況に備えて、バイク保険加入者の約99％が無制限に設定しています。

実際に支払われる保険金の内訳については、保険会社によって異なります。なかには、相手方が死亡もしくは長期の入院になった場合に、契約内容で決められた見舞品代や香典などを臨時費用として支払うところもあります。

対人賠償保険の範囲は、あくまでも「他人」です。したがって、記名被保険者となるライダー本人や、配偶者、子供といった家族などは、補償の対象外となります。

対物賠償保険

バイク事故によって、損害を与えた以下のような「物」や「設備」の補償をする保険です。

• 相手の車両
• 電柱
• ガードレール
• 店舗のドアや壁
• 一般住宅
• 食料品や洋服といった積載物　など
• 保険会社から支払われる金額は、対象物によって変わってきます。

例えば、ライダーの事故によって近くに停まっていた車に衝突をした場合、相手の車両破損に対する金額の補償となります。一方で、コンビニエンスストアなどに衝突をした場合は、ドアや壁、商品といった破損のほかに、修理によって店を閉めることで生じた営業損失も補償される仕組みです。

このように、状況によっては店舗や車両、商品といった多くの補償が必要になることから、対物賠償保険についても、約94％のライダーが保険金額を無制限に設定しています。

人身傷害保険

3,000万円～1億円、もしくは無制限といった契約をすることで、搭乗者が死傷事故を起こしたときに、以下のように幅広い費用を含めた総損害額を支払える保険です。示談交渉が終わっていない時点でも保険金を受け取れることも特徴です。

• 通院費用
• 休業損害
• 精神的損害
• 葬儀費用　など

バイク保険加入者のうち約80％が、保険金額を3,000万円に上限設定しています。これだけ多くの人が契約する理由は、人身傷害保険の未加入者が交差点でバイク事故を起こしたケースを考えると非常によくわかります。

例えば、総損害額3,000万円の交通事故でライダーの過失割合が20％とされた場合、相手に請求できない20％分の600万円は自分でお金を工面しなければなりません。一方で、人身傷害保険に加入していた場合は、過失割合は関係なく3,000万円がまとめて保険会社から支払われるようになります。

搭乗者傷害保険

搭乗者傷害保険は、搭乗中のバイク事故で死傷をしたときに、搭乗者全員の死亡・後遺障害・ケガへの治療や介護費用に保険金を支払うというものです。

この保険における一般的なメリットは、例えば「5日以上」のように治療日数が確定した時点で定額での医療保険金の支払いが可能になる点になります。したがって、長期の治療や入院が必要な場合においても、総損害額が確定する前に支払いを受けられます。

ただし、搭乗者傷害保険には、ケガによって会社を休んでしまったときの休業損害や精神的損害、交通費などは含まれません。そのため、バイクに乗るライダー自身の補償を充実させるには、先述の人身傷害保険と組み合わせることがおすすめとなります。

自損事故保険

バイク運転中にライダーが転んだり、ガードレールに衝突するなどの単独事故によって死傷したりした場合、自賠責保険の補償対象にはなりません。そのため、多くの保険会社では、単独事故を起こした場合に、以下のような保険金を定額で支払える補償内容をバイク保険に自動セットしています。

• 死亡保険金：1名につき1,500万円
• 医療保険金：1名一日につき通院4,000円、入院6,000円など（1回1名100万円が上限）
• 後遺障害保険金：1名につき50万円～2,000万円
• 介護費用保険金：1名につき200万円

無保険傷害保険

バイク事故で死傷や後遺障害を負ったときに、ひき逃げで相手が誰かわからなかったり、任意保険や自賠責保険に未加入で賠償能力が十分ではなかったりする場合に補償を受けられる保険です。

任意保険の加入率は、先ほど説明したとおり自動車全体で考えても75％と高いとはいえない状況です。また、なかには、運転年齢条件に違反した人がバイクに乗車している理由で、規約違反で保険金の支払いができないケースもあります。

こうしたリスクを問題視する保険会社のなかには、無保険車傷害保険を特約とすることで、バイク保険に自動セットしているところもあります。

車両保険

バイク事故で車両本体や装飾品が損傷した場合に、修理費用を補償する保険です。バイクの車両保険における最大の特徴は、会社によって補償範囲に大きな違いがあることです。また、普通自動車の車両保険と比べると、かなり制限が多い傾向があります。そのため、バイクの車両保険の加入率は約1.2％程度にとどまります。

バイクの車両保険は、自動車と違ってすべての保険会社で取り扱われるものではありません。また、バイクの車両保険がある場合も、会社によって以下のようなカバー範囲が異なる傾向があります。

• 車対車
• 当て逃げ
• 自損事故　など

新車のバイクに車両保険をつける場合は、自分が希望する補償が受けられるかどうかを必ず確認してください。

盗難保険

普通自動車と比べて小さく盗まれやすいバイクの場合、車両保険に盗難補償がついていないことがあります。新車や人気車種などに乗る人がこうした保険に加入する場合は、車両保険とは別に盗難保険や、同等の補償が得られる特約に申し込むことをおすすめします。

国産メーカーの販売店でバイクを買う人には、ディーラー側で用意する盗難補償に加入するのもおすすめです。こうしたサービスには、以下のような補償がセットになっています。

• バイク本体の盗難補償
• バイクパーツの盗難補償
• バイクの鍵穴のいたずら補償　など

気になる会社の保険商品で盗難補償だけが不足しているときには、このような国産メーカーのサービスと保険の組み合わせで、さまざまなリスクに備えてみてもよいでしょう。

対物超過特約

普通の対物賠償保険では、相手方の車両に対して時価を超える修理費用を支払うことはできません。ですが、この特約をつけることで、時価を超える修理費用の支払いも保険会社から行なえるようになります。

基本的な支払金額は、時価を超える修理費用に被保険者の過失割合を乗じたものです。会社によっては、50万円もしくは無制限の2種類から支払限度額を選べるところもあります。

携行品特約

バイク事故によって壊れたライダーの身の回り品に生じた損害を補償する特約です。一般的な保険会社では、以下のようなものを補償対象としています。

• デジタルカメラ
• 衣類
• ポータブルナビ（車両に固定されていないもの）　など

この特約には、かなり細かな適用条件があります。また、多くのライダーがナビ代わりに使用するスマートフォンや携帯電話は、補償されないものに分類されることが多いようです。そのため、この特約をつけるときには、自分の身の回り品が補償対象になるのかどうかを必ず確認してください。

弁護士費用特約

記名被保険者や家族がバイク事故の被害に遭ったときに、相手方に損害賠償請求などを行なう目的で弁護士に相談や委任する場合があります。弁護士費用特約は、このときの費用を補償するというものです。

この特約がよく使われるのは、保険会社が相手との示談交渉ができないもらい事故や、相手との交渉がなかなか進まないケースです。ただし、弁護士費用特約にはいくつかの条件があります。そのため、基本的には、保険会社の事前承認を受けたうえで弁護士費用特約を利用する流れになります。

他車運転特約

友人知人のバイク運転中に事故を起こした場合に、その人が契約している保険では十分な補償が得られないときに使える特約です。

この特約をつけておくと、友人知人のバイク運転中の事故でも、自分の契約中のバイク保険と同等の補償が受けられるようになります。また、車両保険をつけていれば、友人知人のバイクで起こした事故であっても、その修理費用を自分の保険を使って補償できるようになります。

大手のダイレクト型保険会社のなかには、この特約をバイク保険の自動付帯にしているところもあります。

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充実の事故対応

思いがけない事故に遭遇すると、頭が真っ白になって冷静な対応が難しいものです。バイク保険に入っていれば事故状況の確認だけでなく、事故対応のためのアドバイスやレッカー車の手配などのサポートが受けられます。

ほとんどの保険会社が、電話・インターネットでの事故受付に24時間365日対応しているため、安心です。ただし、保険会社によって対応可能な時間は異なります。休日や祝日、夜間の事故対応が可能かも確認しておきましょう。

もらい事故のように被害者側であっても、自分が契約する保険会社には連絡してください。事故の状況によっては、被害者側にも一定の過失が認められることがあるためです。

また、加害者側が保険未加入の場合は、慰謝料等が支払われない可能性があります。自分が加入する保険会社が、損失を補償してくれる場合もあるため保険加入は大切です。

ロードサービス

バイク保険に付帯するロードサービスも故障やアクシデントのときに無料でサポートが受けられます。バイク・自動車問わずよく利用されやすいものには、以下のようなサービスがあります。

• バッテリーがあがったときのエンジン起動
• ガス欠をしたときのガソリン補給
• 脱輪や落輪時の対応

長距離ツーリングに出かける機会が多い場合、自宅から遠い場所でトラブルに遭うことを想定して、以下のポイントを確認する必要があります。

バイクが自走不能の場合は車両の運搬や宿泊費・交通費のサポートが受けられます。しかし、保険会社によってレッカー移動の無料対象距離や宿泊費・交通費の支給上限額は変わります。またロードサービスの提携業者や拠点数も異なるため確認しておくとよいでしょう。

ロードサービスには、たくさんの比較項目があります。したがって、この内容を比較するときには、自分の暮らす地域や長距離ツーリングなどの乗り方に合うかどうかを検討してみてください。

ノンフリート等級制度

ノンフリート等級制度とは、1等級から20等級までのどれに該当するかで、割引率と年間保険料が決まる仕組みです。個人の10台以上もしくは法人契約でない限り、基本的にこの制度が使われます。

初めて買ったバイクで初回新規契約者になる場合、基本は6等級からのスタートになります。そして、1年間の無事故でまったく保険を使わなかった場合、翌年は1等級上昇して7等級、加入から15年連続の保険未使用で最大63％の割引率が適用される20等級になる仕組みです。

一方で、バイク事故を起こして保険を使った場合は、翌年度から1等級もしくは3等級下がります。さらに、1等級ダウンの場合はその先1年間、3等級ダウンの場合はその先3年間で「事故有係数適用期間」の対象となり、保険料が割増になる仕組みです。

ノンフリート等級制度は、自動車やバイクのライダーが安全運転を心がけることで、保険料を安く抑えやすくなっています。この制度では、国内のほかの保険会社に変えたときでも、等級を引き継げるようにしています。

運転者年齢条件

バイク保険の年齢条件は、その車両を運転するライダーのなかで最も若い人の年齢に応じて以下のいずれかから設定する仕組みです。

• 年齢問わず補償
• 21歳以上補償
• 26歳以上補償
• 35歳以上補償

運転する人の範囲

バイク保険では、補償される運転者の範囲を限定することで、保険料の節約が可能となります。厳密な範囲については、各社の特約内容によって変わってきます。一般的な設定は以下のとおりです。

• 家族限定特約：記名被保険者とその家族に運転する人を限定するもの
• 本人・配偶者限定特約：記名被保険者とその配偶者に運転する人を限定するもの
• 本人限定特約：記名被保険者だけが運転するもの

契約者住所

保険料は、事故のさまざまなリスク要因によって決まります。地域によっては交通量や積雪、降雨などの気象条件などで事故リスクが変化するため、契約者の住所次第で保険料は変わります。

使用目的

バイクの使用目的や頻度によっても事故リスクが変わるため保険料に影響します。バイクの使用目的による区分は以下の3つです。

• 日常・レジャー：買い物や外出などの日常生活において利用している
• 通勤・通学使用：週5日以上、月15日以上通勤や通学に利用している
• 業務使用：週5日もしくは月15日以上業務で利用している

保険料は「日常・レジャー」が最も安く、「通勤・通学使用」「業務使用」の順に高くなります。使用目的は告知義務があり、契約時に正確に申告しなければなりません。

虚偽の報告に基づいて契約している場合、事故が起きたときに保険会社からの補償を受けられない場合があります。

年間走行距離

バイク保険では、「年間の走行距離が多ければ、それだけ事故に遭う可能性も高い」という考え方をします。ツーリングや通勤通学などで長距離運転が多い人は、保険料も高くなりやすい傾向があります。

年間走行距離の決め方は、保険会社によって方法が異なります。まず、インターネットで申し込める種類で多いのは、過去1年間の走行距離を基準に保険料を決定するというものです。初年度については、保険会社側の基準で年間走行距離や保険料を決めていきます。そして翌年以降は、バイクのオドメーターの値を使って保険料を決定する仕組みです。

また、なかには、保険会社の設定した距離や乗車頻度などの質問に答えることで、予想年間走行距離を決める方法もあります。契約者の自己申告となる後者では、実際に事故が起こったときにオドメーターの走行距離を確認する場合があります。

年間走行距離は、勤務先などのライフスタイルの変化によって変動するものです。したがって、契約や更新時の申告距離と比べて大きな違いが生じた場合は、契約内容の見直しをする必要があります。

バイクの排気量区分

バイクは傾向として、排気量が大きいほうがスピードもたくさん出るものです。したがって、排気量の大きなバイクは事故も起こしやすいという考え方で、以下2種類の排気量区分が設定されています。

• 排気量125cc以下
• 排気量125cc超

バイクの保険料をなるべく安くしたいときには、購入するバイクの排気量にも注意をする必要があります

免許の色

バイク保険においても、過去5年間の無事故無違反のゴールド免許の場合、自動車保険と同様に保険料が安くなるのが一般的です。また、会社によっては、「ゴールド免許割引」といった独立した割引制度を採用していなくても、運転免許証の色が保険料に反映されることもあります。

契約期間の途中で免許更新もしくは違反や事故で免許証の色が変わった場合、次の更新をするタイミングで保険料が変わる仕組みとなります。

補償の見直し

バイク保険の保険料を安く抑えるには、補償内容を限定することも大切です。なかでも車両保険は、人によっては重要性が低いこともあるため、見直しの対象となるでしょう。

例えば、高価な新車をローンで購入した直後に事故を起こして廃車になると、多額のローンだけが残る可能性があるため、車両保険をつけることをおすすめします。一方、車体の評価額がさほど高くない中古車の場合は、車両保険をカットしても良いと判断できるかもしれません。

また、複数の保険の補償範囲が重複している場合も、保険料を無駄にする可能性があります。例えば、家族で2台以上のバイクや車に人身傷害保険をつけている場合、2台目以降の補償範囲を狭めることで保険料を節約できるでしょう。

ダイレクト型保険への乗り換え

バイク保険には、加入方法が異なる2つの種類があります。

1つ目の、ダイレクト型（通販型）は、無駄な中間コストを抑えるために、電話やインターネットで保険会社と直接やりとりをする保険です。大きな特徴は、保険料が非常に安く、インターネットを使って24時間手続きなどを行なえる点といえます。

2つ目は、代理店型のバイク保険です。保険会社の支社や営業所に所属する担当者が、ライダー一人ひとりに合ったプランを提案してくれます。不安なことや質問があれば、気軽に担当者に相談できる点は、ダイレクト型にはないメリットでしょう。

ただし、代理店型のバイク保険の場合、担当者によるサポートが非常に充実している分、ダイレクト型と比べて少し保険料が割高になる傾向があります。保険料を安く抑えるならダイレクト型保険への切り替えがおすすめです。

乗らない間の保険の中断

バイクを手放す、あるいは病気や留学などで一時的にバイク保険が必要なくなる場合は、バイク保険を中断すると、残りの保険期間分の保険料が返還されるため保険料を節約できます。

バイク保険を解約するときには、中断証明書の発行を依頼しましょう。中断証明書を発行するメリットは、再びバイク保険を契約した際に、現在のバイク保険の等級を引き継げるため保険料を抑えられることです。

保険会社によって中断証明書の発行条件や、等級を維持できる期間が異なる場合があるため事前に確認しましょう。

バイク保険の一括見積もりサービス

補償内容や比較ポイントが多すぎて、どの商品を選んだら良いのかわからない場合は、バイクの保険の一括見積もりサービスを使ってみるのもおすすめです。このサービスは、契約状況や希望条件、補償内容などを入力するだけで、自分に合った保険会社や商品、保険料が提案されるサービスとなります。

バイク保険が自賠責保険で足りない部分をカバーするものと考えると、情報入力時には必ず対人対物を無制限に設定する必要があります。また、一括見積もりサービスは、保険料の安さ重視の提案になりがちです。したがって、このシステムの利用時は、金額だけでなく各種サービスやオプションも比較する必要があります。

そして、サービス利用中に少しでも疑問や不安が生じたときには、見積もりを提示してくれた保険会社に電話などをして、詳細を理解してから契約に移るようにしてください。

ファミリーバイク特約

ファミリーバイク特約とは、自動車の任意保険に加入する家族と一緒に申し込むことで、125cc以下のバイクの保険料を安くできる保険の一種です。自損事故タイプと人身傷害タイプの2種類があり、後者でも年間2万円程度の費用で契約可能となっています。ファミリーバイク特約には、以下のように安い保険料以外にもさまざまなメリットがあります。

• バイク事故で保険を使っても等級が下がらない
• 年齢の影響を受けない
• 1つの保険で家族全員分をカバーできる

こうした特徴のあるファミリーバイク特約は、年齢要件では保険料が高くなりがちな20歳以下で原付バイクに乗る若い人や、125cc以下のバイクを複数台所有する家族などにおすすめです。

また、補償の対象となるのは「記名被保険者とその家族」となっています。家族には配偶者と同居する親族、また別居する未婚の子供も含まれるなど対象範囲が広いのも特徴です。ただし、ファミリーバイク特約の場合、後述するロードサービスなどのオプションや車両保険などの補償はありません。ですから、補償内容の充実を重視する場合は、125cc以下のバイクでも、一般的なバイク保険に加入することをおすすめします。

各社のキャンペーンや割引特典

安くお得なバイク保険を求める場合は、以下のようなキャンペーンや割引特典を利用するのもおすすめです。

• バイク保険見積もりキャンペーン
• ご優待クーポンプレゼントキャンペーン

一般的な保険会社では、契約内容によって申し込み者の負担を減らせる割引制度なども用意しています。

• インターネット割引：インターネットで締結された新規・継続契約に適用
• 早期契約割引（早割）：特定期日以前の契約手続き完了に適用　など

ほかには、支払い方法をクレジットカードにすることで、特約をつけてくれる保険会社もあります。この方法を選択した場合、カード会社のポイントがつくメリットも得られます。こうした割引特典やキャンペーンを利用するときには、イベントの開催期間中に見積もりや申し込み手続きを済ませるようにしてください。

まとめ

バイク保険は、交通事故の発生率や重傷率などから見ても、必ず入っておくべきものです。ただし、バイク向けの任意保険には、普通自動車向けのものと比べてたくさんの異なるポイントがあります。そのため、保険商品を探すときには、自動車と同じ感覚ではなく、ツーリングのスタンスやバイクの乗り方などから自分に合ったものを見つけていくのがおすすめとなります。

バイクの保険料をなるべく抑えたい人には、補償内容を見直して必要性が低い補償を外すことを検討しましょう。また、インターネットから申し込みできるダイレクト型の保険もおすすめです。安さと解決力の両方を重視する方は、以下のページから人気の保険に申し込みをしてみてください。

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