バイクの個人売買に必要な書類や名義変更とは？流れや注意点を解説｜グーバイクマガジン -公式サイト-

自身のバイクの価格相場を調査

バイクを売却するにあたり、まずは売却価格を決めます。中古店などでの買い取りであれば店側が買取価格を提示しますが、個人売買では売却価格を自身で決めます。売却価格は、オークションサイトやフリマアプリなどで売却し買ってもらう場合の大切なポイントです。

少しでも高額で売りたいところですが、相場からかけ離れた価格だと買い手がつかない可能性が高くなります。反対に安すぎると損をしてしまいます。相場を確認してから売却価格を決めましょう。愛車の相場は買取業者などのWebサイトから調べることができます。

売買するためのサイト登録とバイクの出品

オークションサイトやフリマアプリを利用して売買する場合は、利用するサービスを決めて利用登録を行ないます。どのサービスを利用する場合でも、バイクの出品には車体の写真撮影と、スペックや整備記録などの説明文を入力する必要があります。

写真撮影では車体の正面、横、後ろなどのほか、傷など気になる箇所や走行距離表示なども撮影しましょう。写真枚数や状態説明が充実しているほど信頼性が増し、のちのトラブル回避になるためです。

出品後は問い合わせや現物を見たいといった連絡がくる場合があるので、そうした問い合わせへの対応も必要です。値下げ交渉をされる場合もあるため、売却額の最低ラインを自分のなかで決めておくことをおすすめします。

バイクの買取者決定と入金確認

バイクの買取者が決まったら、まずは入金手続きをしてもらいます。先にバイクを引き渡してしまうと、バイクは渡したのにいつまでも入金されないといったトラブルになりかねません。友人同士であっても、トラブル防止のために先に入金の確認を行なうほうが安全です。一方で、買取者側に「入金したのに手続きが進まない」と言われないよう、入金確認は迅速に実施しましょう。

所有者変更の書類手続き

バイクを引き渡すにあたり、バイクの所有者登録を変更する必要があります。売却者が居住している地区の陸運局や役所などで譲渡証明者を作成し、買取者へ渡します。買取者は受け取った譲渡証明書と必要な書類をそろえて、居住している地区を管轄する陸運局などへ提出し、所有者変更の手続きを行なうと完了です。

必要書類については「【売る側・買う側別】バイクの個人売買に必要な書類」で詳しく紹介します。

バイクの引き渡し

所有者変更の手続きが完了したら、いよいよバイクの引き渡しです。買取者に来てもらうなど直接引き渡す方法と、輸送する方法があります。輸送の場合は売却者が業者を手配する必要があり、輸送料金がかかります。輸送のコストも考慮して売却価格を検討しておくとよいでしょう。

また、引き渡し時には本人確認を行なって、引き渡す相手が買取者で間違いないことを確認してから引き渡しましょう。

バイクの個人売買【売る側】の必要書類等

手続き場所はバイクの排気量により異なり、125ccまでが居住している市町村の役所など、125cc以上が居住している地域を管轄する陸運局です。

これらの必要書類は、最寄りの陸運局・支局や自動車検査登録事務所で入手します。125cc以上で必要となるOCR申請書は排気量によって様式が異なるため、間違えないように注意しましょう。

バイクの個人売買【買う側】の必要書類

買取者の手続きも、125ccまでのバイクでは居住している市町村の役所など、125cc以上バイクでは居住している地域を管轄している陸運局で行ないます。

Yahoo！オークション

利用者が多く、さまざまな商品がやり取りされているのがYahoo！オークションです。オークション形式のため、入札が増え落札価格を競り合うと高値がつきやすい点が魅力です。

また、目の肥えたユーザーが多く、希少性の高いバイクが玄人ライダーに高値で売れるなど、愛車の価値を理解して買ってもらえる可能性があります。なお、バイクが落札された場合は出品車にシステム利用料（税込1,980円）がかかります。

メルカリ

フリマアプリのなかで特に利用者が多いのがメルカリです。低価格帯のものが売れやすいといった特徴があります。取引完了時に取引価格の10％を販売手数料として差し引かれるので、バイクのように高額な取引では手数料も高くなるため注意が必要です。例えば20万円でバイクを購入された場合、代金の10％にあたる2万円が販売手数料として引かれます。

ジモティー

お住まいの市町村など、限られた範囲内で商品を直接受け渡したい人におすすめなのがジモティーです。売買だけでなくバンドやスポーツチームのメンバー募集や、ペットの里親募集などもできる地域掲示板サービスで、手数料がかかりません。

地域が限定される分、買取者の母数は減りますが、輸送コストを削減することができます。ジモティーでは決済サービスも利用できますが、現金を直接手渡しての支払いが一般的なため注意が必要です。

バイクを個人で売買するメリット

先述したとおり、バイクの個人売買は売却価格を自身で決められる点がメリットです。買取業者の査定は希望よりも低くなることが多く、買取業者に依頼するよりも高値で売れる可能性があります。

また、カスタムバイクなど買取業者では値がつきにくいバイクでも、個人売買であれば売りやすくなるでしょう。カスタムバイクは通常のバイクよりも買い手がつきにくいため、そもそも買い取りをしていない業者もあります。

さらに、仲介料がいらない点もメリットです。オークションサイトやフリマアプリを利用する場合には販売手数料がかかるものの、手数料不要のサービスや友人などとの直接的な取引の場合には手数料がかかりません。

バイクを個人で売買するデメリット

買取者が遠方の場合には輸送コストがかかります。バイクの輸送には輸送業者や引越し業者を利用しますが、ドアtoドアの輸送で2万円から8万円ほどかかります。バイク専門輸送業者に依頼し、物流拠点間でバイクの配送を依頼するデポ輸送であれば、ドアtoドア輸送に比べて2~4割ほど輸送費用を抑えることが可能です。

また、個人売買の場合は買い手が見つからない可能性もあります。単にバイクの人気度や売却の希望金額だけが原因ではなく、サイトやアプリのアカウントが新しい場合には販売実績がないために信用されにくいなどの背景もあるようです。

そのほか、先述のとおり所有者の変更手続きが必要ですが、加えてオークションサイトやフリマアプリ上での処理も行なう必要があり、かえって手続きが煩雑になる点もデメリットです。

名義変更手続きが完了してから引き渡す

所有者変更の手続きについて、一時抹消登録を選択した場合は買取者が再登録をしないとバイクに乗れません。一方、名義変更を選択して個人売買した場合、買取者が名義変更手続きを完了しなくても売却者名義のままバイクに乗ることができてしまいます。そのうえ、名義変更手続きが完了していないと、売却者に引き続き自動車税納税通知書が来てしまうため注意が必要です。

また、買取者が事故を起こした場合にはバイクの所有者として警察に事情を聞かれる可能性があります。手続きを効率化するために、バイクの引き渡し時に書類を一緒に渡して名義変更手続きを依頼することもできますが、トラブル防止のため先に所有者変更の手続きが完了してからバイクを引き渡すようにしましょう。

ローン返済中のバイクは個人売買不向き

まだバイクのローンを返済中で残債がある場合、バイクの所有権はバイクの販売店か金融機関にあります。自身で所有者変更の手続きができず、そのままでは個人売買を実施できません。

もし個人売買をしたい場合は、バイクの売却費などで売却者が残債をすべて支払い、そのあとに所有者変更の手続きを行なうことになります。残債があるバイクの売却を検討している場合は、まずは買取業者に相談するのが安全でしょう。

専門家ではない個人取引のためトラブルが起きやすい

バイクを出品するにあたり写真や説明文を載せますが、どれほど丁寧に作成してもバイクの状態をすべて正確に伝えることは難しいといえます。自身では把握できていなかった傷や不具合などが見つかる可能性もあるでしょう。それらを把握していたとしても、専門家ではないためその解釈が間違っている場合もあります。

そのため、引き渡してから写真と異なるなどのクレームが発生するリスクがあります。トラブル回避のためできる限り売却前に現物を見てもらうようにしましょう。こうしたバイクの現状説明や、適切な手続きの実施に不安がある場合は、買取業者に依頼すると安心です。

「グーバイク買取」では、インターネットを利用して簡単に愛車の買取相場を検索できます。

バイクの出品に必要な写真の撮影方法のアドバイスや、必要書類の準備まで、スタッフが丁寧にサポートします。

まずは買取相場を知りたいという方も、ぜひ一度お試しください。